2026年10月12日月曜日

ネットに預けた個人データが心配です

・「Eストア」を名乗る所からメールが届き、不正アクセスによってお客様、つまり僕の情報が流出したという知らせがありました。聞いたことがない名前だったので調べたのですが、インターネットの通販サイトを支援をする企業のようでした。つまり、僕がどこに登録したのかはわからない情報が誰かによって盗み取られたというのです。流出したのは、名前の他にメールアドレスや住所、電話番号などですから、被害は迷惑メールや電話の増加程度で済むのかもしれません。しかし、その直後に知った「タイムズ」のデータ流出にはかなり心配になりました。

・ 「タイムズ」はレンタカーや駐車場を営む会社ですが、僕は奄美大島と屋久島でクルマを借りました。その時に運転免許証のコピーを取られたかどうか、記憶がありません。「運転免許証には、住所、氏名、生年月日、顔写真など、他人が『なりすます』ために十分すぎる情報が、1枚の画像にすべて集約されています。」ですから、これを使えば、ネット銀行の口座開設やクレジットカードでの借金、あるいは各種ローンを組むことも可能だという指摘もありました。確かに、免許証は身分証明書として良く使われています。これだけで本人確認ができてしまうのであれば、どんな被害がもたらされるか。大いに心配になる出来事でした。ただし今のところ、「タイムズ」から情報流出の知らせは届いていません。

・実際僕のところにはさまざまな迷惑メールが届きます。そのほとんどはGmailが迷惑として始末していますが、その数が最近増えているのも事実です。利用しているカード会社を名乗ったり、アマゾンやアップルや楽天、あるいは厚生労働省やe-Taxなんてのもあります。どれももっともらしいので、迷惑として処理していなければ、つい開けてしまうこともあるでしょう。気をつけなければと改めて思っています。今ではほとんど使わなくなってしまった家電話ですが、日に数回ベルが鳴ります。迷惑電話防止のために名前を名乗るように返答するボタンを押すと、ほとんどが切れてしまいます。

・そんな物騒なことが続いている時に、パートナー宛でデジタル庁・厚生労働省から「公金受け取り口座に関する大切なお知らせ」と赤字で書かれた手紙が届きました。その内容は、「『公金受取口座登録法』の改正により年金口座の情報を厚生労働省からデジタル庁に提供し、公金受取口座として登録することが可能となりました。」というものでした。無視しようと思ったのですが,続けて読むと「登録に同意される場合には,お手続きは不要で」、同意しない場合には付属の「不同意申出書」を返送しろというのです。それをしなければ自動的に登録するというのですから、ずいぶん勝手なやり方だと思いました。もちろん、不同意のはがきを返送しました。

・我が家では、僕もパートナーもマイナンバーカードを持っていません。国や自治体に個人情報を提供したくないと思っているからですが、それで何か不便に思うことは全くありません。国民健康保険証と同じものが確認書と名前が追加されて毎年届きます。マイナカードには運転免許証も追加できるようですが、そんなことをする必要性は全く感じていません。と言うより,大事な情報が一括して一枚のカードに盛り込まれれば,それを紛失したりしたら大変です。老人には心配の種が増えるだけなのです。それに、国に預けた情報が不正に流出しないという補償がどこにあるのでしょうか。

・AIが本格化する時代になりました。これからはもっと巧妙に、人を騙す手口が増えることでしょう。歳とっていく者にはそんな流れについていくのは本当に大変です。と書いたら、実際には不正流出は他にもたくさんあることが報じられました。今のところ、流出したというメールは1件だけですが、個人情報の提供にはより注意を払わねばと戒めています。しかし、個人データを預かる企業や公共機関にAIの進化に対応したより徹底した管理をして欲しいと思います。難しいでしょうが念のため………。

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unknownさんではなく、何か名前があるとうれしいです。